本のアフィリエイトとしては、異例の超高額報酬。例えば3,980円の本を紹介の場合の報酬＝3,000円！

アマゾンのアフィリエイト報酬は、書籍販売価格の数％ですから、それと比べてみてください。

＊＊ダイレクト出版アフィリエイトが、
高いアフィリエイト報酬をお支払いできる理由＊＊

理由は２つあります。一つは利益率です。ダイレクト出版の本やオーディオブックは、書店を通さないインターネットや広告経由の直販です。そのため、通常の書店流通の本に比べて利益率が高いため、通常のアフィリエイトプログラムよりも高いアフィリエイト報酬の設定が可能となっています。

2つ目の理由は、アフィリエイター様に積極的にアフィリエイトして頂きたいからです。ダイレクト出版が扱っている商品は、元々海外で高い評価を受けているものばかり。なので一度注文してくれたお客様は、高い確率でリピーターになるというデータが出ています。そのため、アフィリエイター様に高い報酬をお支払いしても、追加で注文頂く商品で利益が出せるというわけです。

ダイレクト出版では、海外で高く評価されている本のみを取り扱っています。また、「本の著者」というだけでその人の信頼性が高まるように、「本」という商品には元々高い信頼性があります。

なのでアフィリエイトする側の信頼性を落とすこともありません。

「この本よかったから、あなたも買って読んでみたら？」というのは普段の会話でも自然ですよね。それと同じように、ダイレクト出版の本も、アフィリエイトで自然に紹介しやすいというメリットがあります。

自社リストで、「新刊出ました」と販売ページを告知するだけで、最低でも5.7%。最大で11.5%のとても高い成約率が出ています。これは、比較的価格の安い商品であるにも関わらず、きちんと販売ページの作り込みとテストを行って、成約率を高めているからです。

計算してみましょう。5.7%の成約率の出るページで、アフィリエイト報酬が3,000円であれば、１アクセス（＝１クリック）のたびに171円のアフィリエイト報酬が得られる計算です。

11.5%なら、１アクセス（＝１クリック）あたり345円です。
１クリック数円のアドセンスや、メールアドレス１件登録で100円、など、その他のアフィリエイトプログラムと比べてみてください。

＊＊あなたのブログやサイトに、ダイレクト出版のアフィリエイトバナーを貼った場合をシミュレーションしてみましょう。

そのバナーが
100クリックされると、アフィリエイト報酬34,500円。
1000クリックされると、アフィリエイト報酬34万5000円。　が見込めるということになります。

新刊本が全ページ無料で読めるキャンペーンや、90日以内にどの商品が売れても報酬が発生するなど、あなたが紹介しやすいようなキャンペーンを、常に行います。

アフィリエイト利用規約

　本規約は、ダイレクト出版株式会社（以下「当社」という）が提供するダイレクト出版プライベートアフィリエイト（以下「本サービス」という）の利用者（以下「利用者」という）への提供と利用者の本サービスの利用条件について定めるものです。

　ご利用の前に必ず本規約の全文をお読みください。利用者は、当社ウェブサイト上において本規約を契約の内容とする旨を同意した時に、本規約の個別の条項についても同意したものとみなされます。

第1条 本規約の目的

当社は、本規約に定義される利用者に対して、本サービスの利用を認める。

利用者は、本サービスに参加申し込みを行った時点で本規約の内容をすべて承諾しているものとする。

第2条 定義

本規約において、次の各号に掲げる用語の意味は、当該各号に定めるところによる。

１. 「利用者」：当社の本サービスに参加申し込みを行い、当社がこれを承認した者

２．「アフェリエイト」：訪問者（顧客）が利用者のサイトに設置したリンク等を経由して、直接、当社よりサービスや商品の購入をした場合に、当社が利用者に対して成果報酬を支払うこと

第3条 ダイレクト出版プライベートアフィリエイト参加の拒否

当社は審査の結果、本サービスに参加申し込みをした者が以下のいずれかの項目に該当することが判明した場合、その者の参加を承認しない。また、登録後であっても以下の事項に該当する場合、本サービスの利用をただちに停止させまたは登録を削除し、成果報酬料金の支払いを拒否することができる。
・参加申込をした者が実在しない、あるいは名義貸しにより、参加申込をした者と利用者が一致しないこと。
・参加申込の際の申告事項に、事実と異なる記載、または記入漏れがあったこと。
・参加申込をした者が満20歳未満または制限行為能力者である。
・暴力団、暴力団員、暴力団関係企業・団体またはその関係者、その他反社会的勢力であるもの。
・過去に第８条の禁止事項に反する行為又はこれに類する行為を行ったこと。
・その他、当社が利用者として不適当であると判断したこと。

第4条　提供区域

本サービスの提供区域は、日本国内とする。

第5条 本規約の範囲、変更

1.利用者は、本サービスの利用に関し、本規約の他、本規約の下位規約、当社のサイト上で随時会員に対して発表する諸規定等を遵守するものとします（利用者に適用される規約、諸規定等を総称して以下、「本規約等」といいます）
2.本規約の内容と、前項の本規約等その他の本規約外における本サービスの説明が異なる場合は、本規約の規定が優先して適用されるものとします。
3.当社は、利用者の一般の利益に適合する場合のほか、社会情勢、経済事情、税制の変動等の諸般の状況の変化、法令の変更、本サービスに関する実情の変化その他相当の事由があると認められる場合には、一定の予告期間を設けた上、当社が適当と判断する方法で告知することにより、本規約の全部又は一部を変更できるものとします。変更後の本規約は、当該予告期間の経過をもって適用されます。また、利用者が当該予告期間後に本サービスを利用した場合、利用者は、変更後の本規約に同意したものとみなされます。
4.第3項の定めに基づき本規約が変更された後において本サービスの利用継続を望まない場合、第1項に定める変更後の利用規約が適用される日までの間、当社の定める方法により、本サービスの解約を申し出ることができます。

第6条 当社からの通知

1.前条の場合のほかにも、当社が必要と判断した場合、当社は利用者に対し随時必要な事項を電子メールまたは当社のサイト上で通知する。
2.前項での通知の内容は、利用者に向けて当社が電子メールまたは当社のサイト上で連絡した時点をもって、利用者は了承したものとみなす。

第7条　ＩＤ、パスワードの管理

1,利用者は、ＩＤおよびパスワードなどの貸与物について責任を持って管理するものとし、第三者の不正使用等に起因するすべての損害について責任を負い、当社は何らの責任も負わない。
2,利用者は、第三者に貸与するＩＤおよびパスワードについても、前項同様に責任を持って管理するものする。ただし、利用者から第三者へのＩＤおよびパスワードの貸与については、当該第三者への商品販売サイトの制作や運用業務を委託する場合に限るものとする。

第8条 禁止事項

利用者は、本サービスの利用にあたり、以下の行為を行わないものとする。利用者が以下の行為を行った場合、当社は、利用者の本サービスの利用をただちに停止させまたは登録を削除し、成果報酬料金の支払いを拒否し、過去に支払った成果報酬料金の返還及び損害賠償請求をすることができる。
1.法令の定めに違反する行為またはその恐れがある行為
2.公序良俗に反する行為
3.当社または第三者の商標権、著作権などの知的財産権、肖像権、その他の権利を侵害する行為
4.第三者が利用者を当社と誤認する恐れがある行為
5.当社が提供する広告表示用のHTML ソースを当社が変更を認める場合以外に改変する行為
6.本サービスに基づく広告に関して、成果報酬料金を目的としてクリック行為を強要・嘆願する言葉、及びユーザーに誤解を与えるような言葉を用いること
7.本サービスに基づく広告に関して、お試し期間だけの利用、無料キャンペーン期間だけの利用にての故意の返品等を奨めるような言葉を用いること
8.電子メールでのスパム行為、掲示板への書きこみ等による宣伝行為、またそれ以外の方法・手段による第三者への迷惑行為に該当する宣伝行為をすること
9.他の利用者が誘導し正規に報酬を受け取るべき報酬を機械的手法等により搾取する行為
10.自己アフィリエイト（利用者自らが購入者となりながらそれに対する報酬を得る場合またはこれに類する場合）
11.訪問者（顧客）によるサービスや商品の購入の当社への申込みを代行する行為。
12.当社指定の価格よりも低い価格でサービスや商品の購入を促す行為
13.利用者が当社の「販売代理店」、「販売特約店」、「代理店」、「総代理店」及びこれらに類似する名称を使用する行為
14.利用者のサイトとして以下のサイトを構築する行為
・当社の商標を使用したり、当社のサイトに類似しているなど訪問者（顧客）が当社のサイトであると誤認するサイト
・当社サイトのドメイン及び当社名に類似したドメインを含むサイト
・公序良俗に違反する内容を含むサイト
・他人の名誉を侵害、または特定の個人や団体を誹謗中傷する記述を含むサイト
・他人の知的財産権等の権利を侵害する内容を含むサイト
・虚偽の URL 又は第三者の URL により登録したサイト
　　 ・当社商品のせどり、転売等を推奨するサイト
　 ・法令等に違反した内容を含むサイト
　 ・その他、当社が利用者のサイトとしてふさわしくないと判断するサイト

第9条 サイト管理責任および販売の責務

1.利用者は常に自己のサイトを適切な状態に管理し、違法行為や公序良俗に反する行為及び第3条及び第8条で定める行為が行われないよう、注意しなければならない義務を負う。
2.利用者は、当社の商法上の代理販売による報酬を受けるものとして、個々の商品について自らの責任において当社が提示している販売条件を確認して販売にあたるものとする。
3. 利用者は、広告掲載期間が終了した場合には、利用者のウェブサイト上にあるテキストリンクの掲載を中止しなければならない。
4.利用者は、当社が当社の判断の下広告の掲載を拒否した場合、直ちに掲載を中止しなければならない。

第10条 成果報酬料金の支払い方法等

訪問者が利用者の設置したリンク等を経由してサービスまたは商品を直接当社より購入した場合、当社は購入額に当社が定める料率を乗じた料金に基づいて、利用者に成果報酬料金の支払いを行うものとする。
支払い方法：楽天銀行の、メール送金サービスを利用して支払いを行う。
支払い期日：該当売上が当社に入金された日を期日として翌々月末日。ただし、かかる期日が祝祭日もしくは金融機関休業日の場合は、その翌営業日とする。
成果報酬料金：成果報酬料金の合計金額が2,000円未満の場合は、翌月以降の支払いへと繰り延べられるものとする。この場合、利息は生じない。
その他：返品などが発生した場合は該当分を翌月の支払いにて清算を行うものとする。ただし、月次決済などの商品について途中解約があった場合、その分の成果報酬料金は発生しない。また、クレジットカード詐欺等の被害として発生した売上に対しては、成果報酬料金の支払いは行わないものとする。
手数料負担：当社から利用者の指定する銀行口座に成果報酬料金の支払う際に要する振込み手数料は利用者の負担とする。

第11条本サービスの停止・変更・休止・廃止

当社は、利用者の事前の承諾を得ることなく、本サービスの全部または一部を停止、変更、休止または廃止することができるものとする。

第12条 解約

利用者は当社の別途定める手続きにおいていつでも解約できる。

第13条 損害の免責

1.当社は本サービスの利用により発生した利用者及び利用者のサイトの損害については、賠償の責を負わない。利用者のサイトが本サービスを利用することにより当社の顧客を含む第三者に対して損害を与えた場合、利用者は自己の責任により解決するものとし、当社には損害を与えないものとする。
2.本規約第11条（本サービスの停止・変更・休止・廃止）に定める本サービスの停止等によって、利用者または第三者に損害が生じた場合であっても、当社は、責任を負わないものとする。

第14条守秘義務

利用者は本契約に基づき知りえたコミッションの額、販売方法など双方の業務上の秘密を許可なく第三者に漏らしてはならない。

第15条 申込事項の変更

利用者は電子メールアドレス、URL、ホームページの内容、銀行口座等の当社への申込事項に変更が生じた場合、その内容を当社に速やかに通知しなければならない。掲載サイトからの変更通知がないために、当社からの通知又はその他のものが遅着し、又は到着しなかった場合、当社はその責任を負わない。また、その場合、当社は成果報酬料金の支払いを拒否する権利を有し、利用者としての登録を取り消すことができる。

第16条 配信広告の変更

1.当社が何ら事前の告知なく、配信広告内容の変更を行うことを利用者は認める。
2.当社の広告期間が終了した場合、その広告掲載場所に当社の広告が配信されることを利用者は認める。

第17条 情報の保護・管理

当社は、利用者から提供を受けた個人データの保護に関して、当社のサイト上のプライバシーポリシーを遵守する。また、利用者は本サービスに関し、創造的提案、アイデア、メモ、図面、コンセプト、又はその他の情報（以下、総称して「利用者生成情報」という）を当社に送付した場合は、当該利用者生成情報は全て当社の財産と見なされ、将来にわたり当社に帰属することを了承する。
2.【甲】は、【乙】が広く【本サービス】を利用できるため、【乙】から提供された個人情報をダイレクト出版株式会社グループ（株式会社ケネディ・コンサルティング、株式会社インベストメントカレッジ及び株式会社経営科学出版を指す）で共有する。これら共有情報を取り扱う場合は、適切な保護をして開示する。

第18条 免責事項

1.当社は、本サービスにあたり提供する情報の安全性・有用性・正確性等を保証するものではありません。本サービスにより利用者や第三者に損害が生じた場合であっても、当社は、その損害について責任を負わないものとします。
2.利用者の通信機器、通信回線等その他の理由により本サービスを正常に利用できない場合であっても、当社は、責任を負わないものとします。
3.当社は、本サービスにハッキング、コンピューターウィルス等がないことを保証せず、利用者に損害が生じた場合であっても、当社は、その損害について責任を負わないものとします。

第19条 損害賠償

利用者は、本規約に違反して当社または第三者に損害を与えた場合には、その損害を賠償するものとします。

第20条 裁判管轄

1.本規約および本契約の準拠法は、日本法とする。
2.本規約および本契約に関するすべての紛争は、大阪地方裁判所を第一審の専属管轄裁判所とします。

第21条不可抗力

いずれの当事者も、天災、地変、法令の制定改廃、行政処分、労働争議、交通機関の事故、第三者の不法行為、その他当該当事者の妥当な管理を越えた原因による本規約上の自己の債務の不履行、履行遅延又は履行不能に関し、一切の責任を負わないものとする。

第22条 分離可能性

本規約のいずれかの条項またはその一部が、消費者契約法その他の法令等により無効または執行不能と判断された場合であっても、本規約の残りの規定及び一部が無効または執行不能と判断された規定の残りの部分は、継続して完全に効力を有するものとします。

第23条 本規約の解釈

本サービス規約の解釈を巡って疑義が生じた場合、当社は合理的な範囲でその解釈を決定できるものとする。

2016年8月18日 改定

2020年4月1日　改定